泉南の冬が熱い!過去最多1,000名が来場した「あったかもんフェス」で食と人の魅力が大爆発!

海辺のロケーションで“泉南らしさ”を体感

イベント当日は、海を望む開放的なロケーションが広がる中で、温かい料理を楽しむ来場者で大賑わいでした。家族連れ、地域住民、観光客、さらには海を見ながらパソコンで作業をするワーケーション中の人々など、多様な層が集まり、食を通じて自然と交流が生まれる素敵な空間となりました。

屋外イベントの様子

海沿いの広場でのイベント

ビーチでくつろぐ人々

ビーチでワーケーションする人々

来場者からは、「こんなに気持ちいい場所でご飯が食べられるとは思わなかった」「泉南っていいところですね、また来たいです」といった声が聞かれ、泉南の魅力を存分に体感できる機会となりました。

泉南チャーハンプロジェクト、市内事業者とともに展開

本イベントでは、泉南の新たな食ブランドを目指す「泉南チャーハンプロジェクト」も同時に展開されました。泉南市のイベントHPはこちら:https://www.city.sennan.lg.jp/kakuka/seichousenryaku/promotion/ibenntozyouhou/ibentojyouhou2025/11885.html

チャーハンプロジェクトの詳細はこちらから確認できます:https://welcome-sennan.com/news/2601_sennan_chahan_project

泉南チャーハンプロジェクトのポスター

「plum&peach」と「てむすび てとて」という泉南市内の2店舗が出店し、各店舗約200食、合計約400食のチャーハンが提供されました。多くの来場者が食べ比べを楽しみながら、泉南の食の魅力に触れる機会となりました。この取り組みは、単なる飲食提供にとどまらず、地域食材への関心、事業者との会話、食を通じた体験価値を生み出し、“観光コンテンツとしての食”の可能性を感じさせるものだったようです。

フード屋台

冬でも人が集まる泉南へ。新たな観光モデルを実証

これまで泉南市の観光は夏に集中する傾向がありましたが、今回のイベントでは冬季にもかかわらず約1,000名が来場。さらに、約500名規模のイベントを複数回開催し、3回のイベント合計で約1,800名の来場実績を達成しました。これは、冬でも通用する観光コンテンツモデルが実証された結果と言えるでしょう。

企業・自治体からも注目、関係人口創出へ

本イベントには、一般来場者だけでなく、企業関係者や自治体関係者の姿も見られました。現地でイベントの雰囲気や人の流れを体感することで、「この場所で何かできそう」「連携してみたい」といった声が生まれ、泉南市への関心や関係構築のきっかけとなりました。

会議・ワークショップ

会議・セミナー

今回のイベントだけでなく、COMMON株式会社や泉南市観光協会が主催する交流会「泉南ビジョンミーティング」などを含め、延べ60社以上の企業との接点が生まれており、今後の連携や事業展開に繋がる動きが広がっています。

観光協会の“再生”から“発展フェーズ”へ

この取り組みは、泉南市観光協会の再生事業の一環として実施されており、関係人口の創出、観光コンテンツの造成、地域事業者の参画、収益モデルの検討といった複数の成果が積み重なっています。

今後は、イベントの継続開催、チャーハンプロジェクトの拡大、体験コンテンツの強化、宿泊・滞在への導線設計を進めることで、「また来たい」と思ってもらえるまちから「何度も訪れるまち」へと発展させていくとのことです。

泉南の魅力を、ぜひ体感してください

泉南には、まだ知られていない魅力がたくさんあります。海があり、食があり、人がいる。そのすべてが重なったときに初めて感じられる価値があるとのことです。ぜひ一度、泉南に足を運んで、その魅力を体感してみてはいかがでしょうか。

お問い合わせ先
泉南市観光協会 観光案内所(月・火休み)
〒590-0521 大阪府泉南市信達牧野395-4
TEL:072-493-8948
E-mail:sennan.tourism@gmail.com

COMMON株式会社
公式サイト:https://common.or.jp
問い合わせ先:https://common.or.jp/contact-common-top/
自治体との取り組む事例:https://common.or.jp/category/town-dev/
COMMON株式会社は、「共創による地域と企業の持続的な価値づくり」をミッションに、全国の自治体・企業・市民団体と連携した公民共創型のまちづくりや防災・観光・教育分野のプロジェクトを企画・運営するソーシャルビジネス企業です。公民連携の会員制プラットフォーム事業や企業版ふるさと納税を活用した地域活性化など、民間のノウハウを活かした地域課題の解決に取り組んでいます。

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