大特集：日本エンタメ 新時代の幕開け
デジタルプラットフォームの普及を追い風に、日本のコンテンツが世界中で楽しまれる時代が到来しました。政府はコンテンツ産業を輸出産業の柱に育てるべく、支援策を推進しています。コンテンツ産業が持続的に成長していくためには、将来を見据えた人材育成や十分な制作資金の確保、そしてIPの戦略的な活用が重要とされています。
本特集では、以下の企業や団体の取り組みが取り上げられています。
-
経済産業省：コンテンツ産業 海外売上高20兆円への挑戦
-
ワタナベエンターテインメント：アーティストのために 作品とビジネスを創造する
-
CREDEUS：『国宝』が示した 日本映画の底力
-
松竹：世界を魅了してきた歌舞伎の 新たなグローバル戦略
-
パレードオール：音楽業界のうねりへの理解が事業の鍵
その他、多数の企業が紹介されています。
地域特集：茨城県 ＜常識にとらわれない発想で地域の魅力と価値を創出＞
茨城県は全国屈指の工業県、農業県として知られています。県外企業立地件数が8年連続全国1位を記録し、製造業では化学工業の割合が高く、鹿島臨海工業地帯に多くの企業が集積しています。また、広大な平地と温暖な気候、首都圏への近さを生かして、多様な農林水産物が生産されています。
茨城県は、地域の製造業の新規事業開発や「儲かる農業」の実現を支援し、今後は茨城のポテンシャルを最大限に引き出し、他地域にはない特長を創出していくことを目指しています。
茨城の潜在力を最大限に引き出し、差別化を図る
総合計画で4つのチャレンジを掲げ、困難な政策課題に挑戦してきた大井川知事のインタビューも掲載されています。製造業・農業の競争力強化、地域資源を活かした観光地域づくり、新産業育成や人材育成などにより、大きな成果と着実な経済成長を生み出してきた茨城県の現在と今後のビジョンについて語られています。
茨城県内の注目の事業者も取材されており、以下の企業が紹介されています。
-
常陽銀行：地域をプロデュースする総合商社的存在に
-
土浦市×田中鉄工：官民共創で生む次世代のゼロカーボンシティ
-
三桜工業：自動車配管市場No.1と新事業開発を目指す
-
Nano Chemix：茨城・つくばを「半導体の街」へ
新社長が語る、飛躍へのビジョン
各業界のトップが語る、これからのビジョンも必見です。
-
小池昌洋 東京海上ホールディングス 取締役社長
1879年創業の東京海上ホールディングスは、保険以外の事業領域にも拡大する「フェーズ3」に突入。多種多様な業界の企業・団体との共創で、新しい価値創造を目指しているとのことです。 -
田中 輝 ニッスイ 代表取締役 社長執行役員
-
田母神 博文 関電工 取締役社長
トップの哲学と発・着・想
-
納 武士 三井金属 代表取締役社長
-
増本 岳 カーブスホールディングス 代表取締役社長 兼 グループCEO
ほかにも多数のトップ取材が掲載されています。
注目の記事・連載
-
＜特別企画＞事業構想サミット2026開催レポート
-
＜事業構想大学院大学＞MPD発の新規事業／四書五経の教えに学び、心豊かな社会を作りたい －神田尚慶 株式会社MIZUHIKI役員（事業構想大学院大学 東京校11期生／2023年度修了）
-
MPD通信／2年次最終審査会 実践志向の研究成果
その他、「新事業」「地域活性」「発想」「アイデア」「イノベーション」「DX」「SDGs」「脱炭素」「ヘルスケア」「自治体」などのキーワードに関連する記事も掲載されています。
雑誌概要「月刊事業構想」2026年4月号
-
出版社：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部
-
価格：1,300円（税込）
-
ASIN：B0FXG3JQQJ
-
購入：全国の書店、Amazon
月刊事業構想は、2012年9月に創刊された企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌です。新たな事業アイデアを求める全国の経営者、新規事業担当者、自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織運営のヒントとなる事例を紹介しています。
事業構想大学院大学について
2012年4月に開学した事業構想大学院大学は、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、構想計画を構築するための多様なカリキュラムを提供しています。2年間で事業構想計画書を提出し、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。
東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎を展開し、これまでに830名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に行われ、4,500名以上が課程を修了しています。月刊『事業構想』などの出版も手掛けています。
学校法人先端教育機構は、事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を設置し、事業構想研究所、先端教育研究所を付属機関としています。
