学校給食のない休日、子どもの食事が大幅に減少
調査結果によると、学校給食がない休日に、1日2食以下で過ごす子どもの割合が、平日と比較してなんと3倍にも増加していることが判明しました。
休日に子どもの食事回数が減る主な理由として、回答者の33.4%が「経済的に余裕がなく、家庭で十分な食事を用意することが難しいため」と回答しています。物価上昇の長期化が、子どもの食卓に直接的な影響を与えていることが伺えます。
自由記述回答からは、保護者の切実な声が寄せられています。
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「なにもかもが高くて困っています。子どもの体に必要な栄養をとらせようと思うと、自分のお給料だけではまったく足りません。もっと食べたい、と言われることも増えてしまい、心苦しいばかりです。わたし自身は、主食はほとんど食べないようにして節約しています。」
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「タンパク質の肉類、魚介類が高すぎるため、育ち盛りの子供に十分食べさせられない。」
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「栄養のあるご飯を食べさせたいが、物価高の影響もあり、成長期に必要な摂取量は食べさせてあげられていません。私自身も食事回数を減らしているため、疲れやすくなっています。子どものうちに身体の基礎を作っておかないと、大人になって大変なので、もっと栄養のあるご飯を食べさせてあげたいです。」
保護者も自身の食事を削る日々
子どもの食事だけでなく、保護者自身の食事状況も厳しいことが明らかになりました。回答者の約5割が、1日2食以下で生活していると回答しています。
経済的な理由で自身の食事の量や回数を減らす頻度については、「ほとんど毎日」と回答した人が最も多く、保護者が日常的に食事を諦めざるを得ない状況が示されています。
自由記述回答には、親として子どもを優先するがゆえの苦悩が綴られています。
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「自分の食事は減らしている為体重がかなり減っていて健康診断で指摘されているし、子供にいつも同じような安い食材の料理しか出せないので、栄養の偏りを心配している。」
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「自分は一日1回しか食べていない。子どもも朝ごはんを抜いている。物価高の影響で、お米や肉・魚が買えない。」
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「私は基本子供の残り物を食べていますが、小学生の息子が、「ママ食べないの？僕の分あげるよ」と。」
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「親子で違うものを食べる。子どもはお肉・お魚、親は豆腐。その為同じものを食べようと子から誘われるが、値段が高いから食べられないとは言えず、お豆腐が好きだから、と答えると、同じものが食べたいと言われて困る事がある。」
物価高騰が家計を直撃、生活は「非常に苦しい」
物価上昇が続く中での暮らしぶりについて尋ねたところ、「非常に苦しい」「やや苦しい」と回答した人の割合が約9割に上りました。物価上昇の影響で最もよくとっている行動は「自分（保護者）の食事の量や回数を減らす」でした。
回答者の約半数が世帯年収200万円未満であり、約5割が非正規雇用で就労している現状があります。さらに、就労している回答者のうち約6割が昨年に賃上げが「なかった」と回答しており、物価高の中で実質的な家計負担が増加していることがわかります。
住居費や光熱費などの固定費を支出した後、生活費や食費として月々使える金額が「3万円未満」という回答者が約4割を占めています。総務省の家計調査（2025年）によると、2人世帯の食費は月平均79,340円、3人世帯で月平均92,240円となっており、フードバンク利用者の家計がいかに切迫しているかがわかります。
社会全体での支え合いが不可欠
今回の調査結果は、家庭内の努力だけでは対応しきれない段階に「食」の問題が陥っていることを示しています。物価上昇などの外部環境の変化によって生じる構造的な課題であり、子どもたちの生きる基盤である「食」への影響は無視できません。
認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパンは、2017年から低所得のひとり親家庭へ食品を配付するフードバンク「グッドごはん」の活動を継続しています。しかし、支援を求める家庭は年々増加しており、子どもたちを取り巻く環境の深刻化に危機感を抱いています。
一人でも多くの子どもたちが食べることを諦めずに済むよう、自治体や企業、個人など、社会全体でこの現実を共有し、支え合う視点を持ち続けることが不可欠です。
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