2025年は「地球沸騰化時代」を実感する年だった！
2023年に国際連合のアントニオ・グテーレス事務総長が「『地球沸騰化の時代』が到来した」と警告しましたが、2025年はまさにその言葉を実感する年となりました。例えば、2月上旬には北海道などで観測史上最も多い降雪量を記録した一方で、日本の夏（6月〜8月）の平均気温は統計開始以来歴代1位の高温となり、5月～9月の熱中症による救急搬送人員は初めて10万人を超え、過去最多を更新しました。また、7月には東北日本海側と北陸地方で記録的な少雨に見舞われるなど、異常気象が多発し、作物の不作といった生活への影響も出ています。
このような状況を受け、将来にわたって快適に暮らしていくための「適応アクション」の重要性がますます高まっています。
レポートとインタビューで知る、適応のヒント
「暮らしに関する気候変動適応レポート2025」では、2025年度の気候の特徴と生活への影響が具体的にまとめられています。主な内容は以下の通りです。
-
夏（6月〜8月）の平均気温が歴代1位の高温に
-
7月に各地で少雨。特に東北日本海側と北陸地方で歴代最少
-
国内の観測史上最も多い降雪量を北海道などで観測
-
熱中症による救急搬送が過去最多
-
少雨の影響による渇水
-
食生活への影響
このレポートは以下のリンクから確認できます。
暮らしに関する気候変動適応レポート2025
また、レポートと合わせて、国立環境研究所気候変動適応センターの専門家5名によるインタビュー記事も公開されています。これらは「熱中症」「水資源」「スポーツ」「米」「生態系」といった身近なテーマについて、長期的な視点での適応の重要性を分かりやすく伝えています。
内閣府が2025年に実施した「気候変動に関する世論調査」（出典：内閣府「気候変動に関する世論調査」）によると、多くの方が気候変動の影響を感じているものの、水害リスクの確認や規格外野菜の購入といった幅広い適応アクションの実践率はまだ低いのが現状です。だからこそ、こうした情報を通じて、私たち一人ひとりができることを始める必要があります。
「#適応しよう」キャンペーンで未来へ備えよう
「#適応しよう」キャンペーンでは、「ライフスタイル」「食」「住まい」など5つのカテゴリーにわたる15の具体的な「適応アクション」が提唱されています。
このキャンペーンでは、この趣旨に賛同し、共に情報発信を行う企業・団体・自治体などのパートナーを募集しています。パートナーには、ロゴやPRツールが無償で提供されており、CSR・SDGs発信やブランド価値向上に活用できるとのことです。
キャンペーンの詳細はこちらで確認できます。
「＃適応しよう」キャンペーンサイト
地球沸騰化時代は、もう遠い未来の話ではありません。快適な暮らしを維持するために、今から「適応アクション」を始めていきましょう！
