地球の未来をみんなで考えよう!「Action For Earth 2026」で小さな一歩を踏み出そう

地球沸騰時代に、私たちにできること

「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が到来した」——2023年に国連事務総長が発したこの言葉は、気候変動がもはや待ったなしの危機であることを示しています。しかし、「自分一人で頑張っても…」「何から始めたらいいかわからない…」と感じる人も多いかもしれません。

大切なのは、特別なことではなく、日々の暮らしの中でコツコツと続けること。一人ひとりの小さな積み重ねが、やがて大きな変化を生み出すとされています。

「Action For Earth 2026」で未来への行動を

ワーカーズコープ連合会は、2020年1月に「環境・気候非常事態宣言」を表明し、2030年までの温室効果ガス排出量50%削減、2050年までの実質ゼロ(カーボンニュートラル)という目標を掲げています。この目標達成に向けて、これまでに「ワーカーズコープ地球環境サミット」を2回開催してきました。

そして今年、第3回となる今回は「Action For Earth 2026」と名称を新たに、開催されます。今回の目標は「学びから戦略と行動へ」、テーマは「協同の力で、地球環境の再生へ」です。参加者が学びを深めるだけでなく、事業所や家庭で具体的に取り組むアクションを定め、一歩踏み出すことを目指しています。

セミナー風景

イベント概要

開催日時 2026年2月15日(日)10時30分~16時00分
開催形式 会場(ワーカーズコープ連合会8F会議室 東京都豊島区東池袋1-44-3 池袋ISPタマビル8F) オンライン(Zoom)
参加費 無料
申し込み こちらのフォーム(Googleフォーム)よりお申込みください
お問合せ ワーカーズコープ連合会 気候・環境アクションチーム e-mail:actionforearth@roukyou.gr.jp

プログラム

  • 10:30-10:40 開会挨拶・趣旨説明

  • 10:40-11:40 講演 木村-黒田純子さん(環境脳神経科学情報センター 副代表、医学博士) 「プラスチック、PFASなど有害化学物質から地球を守る―持続可能な社会を目指して―」

  • 11:40-12:00 実践報告 ● 藻場バンクの取組(無茶々園) ● 地域連携アクション(センター事業団和光さつき事業所)

  • 12:00-13:30 エシカルマルシェ・フェス(ランチタイム) *会員事業所のエシカル商品の販売、活動紹介等のブース出展

  • 13:30-14:20 講演 熊野英介さん(アミタホールディングス株式会社 代表取締役会長 兼 CVO) 「アミタホールディングスの⾃⽴分散型地域社会の実現に向けた取り組み」

  • 14:30-15:30 車座式分科会

  • 15:30-15:50 各プロジェクトチームからの報告

  • 15:50-16:00 閉会挨拶

※紙資料の配布はありません。スマートフォンやPCで二次元バーコードから資料をご覧ください。

ワーカーズコープの環境への取り組み

ワーカーズコープ連合会は、2022年に有志メンバーによる「気候環境アクションチーム」を設立しました。気候危機に対し、暮らしや仕事を通じて実践できることの共有を目指しています。ワーカーズコープ・センター事業団は、「みんなで出資し、事業を立ち上げ、みんなで経営方針を話し合って運営していく」という協同労働の働き方を実践しており、事業運営を通じて環境に配慮し、地球環境を良くしていくことを決意しています。

また、事業活動だけでなく、日々の暮らしの中で気軽に取り組める行動を模索し、市民として活動に参加する機会を増やすことにも力を入れています。

エシカルワークスのコンセプトイラスト

協同の力で、地域と未来を広げよう!

「Action For Earth」を通じて、地域を超えたつながりや、さまざまな事業所・現場間の連携が深まることが期待されています。このつながりが、行政や他の協同組合との「協同」を推進し、地域全体の取り組みへと広がっていくことを目指しています。

環境に関心のある方はもちろん、少しでも地球の未来のために何かしたいと考えている方は、ぜひこの機会に参加してみてはいかがでしょうか。

労働者協同組合ワーカーズコープ・センター事業団 概要

WORKERS' COOP ロゴ

  • 設立: 2001年9月

  • 代表: 代表理事 藤田徹

  • 所在地: 東京都豊島区東池袋1丁目44-3 池袋ISPタマビル7階

  • 事業内容: 保健、医療又は福祉の増進を図る活動

  • ホームページ: https://jwcc.coop

労働者協同組合法について

2020年12月に成立し、2022年10月に施行された「労働者協同組合法」により、働く人が自ら出資して組合員となり、話し合って事業を行う「協同労働」が法制化されました。この法律は、出資額に関わらず「一人一票」の権利が認められ、3人以上で設立可能です。協同労働が社会を変えていく推進力となることを目指しています。

関連リンク:

関連記事

  1. 日本の電力EPC市場、2034年までに約577億米ドルへ成長予測!カーボンニュートラルが牽引する未来

  2. 横浜市会が岡山大学病院を視察!デジタル技術で地域医療をアップデートする「デジタル田園健康特区」の取り組みに注目

  3. フィランソロピー活性化へ!国会議員・NPO・専門家が寄付税制の課題を議論

  4. 政策がビジネスを動かす時代!poliseeが2026年の挑戦を語る年頭所感

  5. 泉南市が大阪市内で「第3回公民連携プラットフォーム意見交換会」を開催!新しい共創の機会を探ろう

  6. ふるさと納税制度見直し、地域事業者の3割以上が「事業ピンチ!」と回答!全国1,911社のホンネ調査