阪急阪神HD、日立、大阪大学がタッグ！心不全患者さんの在宅ケアをデジタルでサポートする新サービスを検討開始

心不全ケアにデジタルがもたらす新しい風

日本の3大疾病の一つである心疾患は、超高齢社会において患者さんの急増が懸念されています。この課題に対し、デジタルを活用した「在宅心不全自己管理支援サービス」が注目されています。

このサービスは、個人の健康・医療・介護情報を集約するPHRアプリと、実際の生活サービスを組み合わせることで、心不全患者さんの自己管理や行動変容を促し、症状の重症化や再入院の予防をサポートします。患者さんや介護者、そして医療・介護の多職種間の情報連携をスムーズにすることで、生活の質の向上と業務効率化を目指します。

これまでの歩みと新たな挑戦

阪急阪神ホールディングスと日立は、これまでもヘルスケア分野で連携し、健康寿命の延伸に貢献するサービス創出を進めてきました。特に、経済産業省のPHR社会実装加速化事業の実証事業者として採択されるなど、実績を重ねています。

一方、大阪大学大学院医学系研究科 心臓血管外科学講座の宮川 繁 教授の研究グループは、重症心不全患者さんに対する左室補助人工心臓（LVAD）治療において、ICTを活用した在宅治療システムの臨床研究を進めています。この研究では、ICTの活用が患者さんや介護者のQOLを向上させる効果が確認されています。

こうした取り組みの成果を活かし、今回の共同検討では、ICT、PHR、AIを組み合わせた自己管理支援サービスを構築します。患者さんの自己管理継続と行動変容を促すだけでなく、多職種へのPHRデータ共有や双方向のコミュニケーション機能を通じて、適切な医療介入を継続的に支援する予定です。

2025年度には、経済産業省の「PHRを活用した多職種連携におけるユースケース創出実証事業」に参加し、大阪大学医学部附属病院に通う心不全ステージDの患者さんを対象にサービス実証を行います。

具体的には、阪急阪神HDが運営するPHRアプリ「いきいき羅針盤」内で、心不全患者さん向けの自己管理アプリ「LVAD自己管理記録ノート」を提供します。このアプリでは、日々のバイタルデータや問診への回答を入力できるほか、管理栄養士監修の食事レシピや専門職によるセルフケア動画も提供され、患者さんの健康行動をサポートします。

共同検討事業者の役割

未来への展望

この実証を通じて、サービスの有効性を検証し、患者さんや介護者のQOL向上、多職種の業務効率化・ケアの質向上につながるエビデンスを蓄積していきます。将来的には、対象患者数を拡大し、医療・介護費の削減効果や就労継続による経済効果なども含めたデータを集めることで、持続可能な医療モデルの実現とヘルスケアエコシステムの構築を目指しています。

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