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東京大学の相田教授が画期的な「超分子プラスチック」で、Grantham Foundationから初の大型助成金ゲット！

2026.01.21 / 最終更新日：2026.01.21

「マイクロプラスチック問題」解決へ！東大教授の技術が世界から注目

Grantham Foundation for the Protection of the Environmentのロゴ

東京大学国際高等研究所東京カレッジの相田卓三卓越教授が、環境分野の革新的な研究を支援するアメリカのGrantham Foundation for the Protection of the Environmentから、なんと約60万ドル（日本円で約9000万円）ものグラント（助成金）に採択されました！これは日本の技術シーズとしては初の快挙なんです。

このプロジェクトを強力にバックアップしているのは、東京大学協創プラットフォーム開発株式会社（東大IPC）。技術シーズを世界規模で最大限に活用できるよう、デューデリジェンスや契約締結、グローバル企業との連携交渉まで、手厚い支援を行っています。

「超分子プラスチック」って何がすごいの？

私たちが毎日使っているプラスチック。年間約4.3億トンもの量が生産されていますが、その9割以上がリサイクルされずに埋め立てられたり焼却されたり、残念ながら自然環境に流れ出てしまっています。その結果、分解されないプラスチックが「マイクロプラスチック」として環境を汚染し、大きな問題になっていますよね。

そんな深刻な状況を根本から解決しようと、相田教授らのグループが開発したのが「超分子プラスチック」です。この新素材は、従来の石油由来プラスチックと同じくらい丈夫で、熱にも強いという実用的な物性を持っているんです。さらに驚くべきは、塩を加えるだけで、すぐに元の原料モノマーに完全に分解されること。分解された原料モノマーは生分解性なので、もし自然環境に流れてしまっても、マイクロプラスチックは一切発生しないという画期的な素材なんです！

この研究成果は、2024年11月には世界的な学術誌「Science」にも掲載され、大きな注目を集めています。

詳細はこちらのプレスリリースで確認できます：海水中で原料まで分解できる超分子プラスチック

環境問題に挑む、Grantham Foundationとは？

今回、相田教授の技術に助成金を出すGrantham Foundationは、気候変動の緩和や環境保全に貢献する科学研究、技術開発、そして社会実装を支援しているアメリカの民間財団です。総資産は約6億ドル（約900億円）と、その規模の大きさにも驚かされます。

大学や研究機関へのグラント提供だけでなく、気候変動にまつわる「見過ごされがちな機会」に挑戦するスタートアップへの投資も積極的に行っています。研究段階から社会実装までを見据え、グラントと投資の両面から支援することで、世界規模での環境課題解決を後押ししているんです。

東大IPCが商用化に向けて伴走！

東大IPCは、この超分子プラスチックの商用化を目指し、2025年2月から相田教授への集中ハンズオン支援「スタートアップ創造プログラム」を開始しました。国内外での起業や経営経験を持つ担当者が、事業計画の検討からグラント獲得支援、顧客候補の開拓まで、実務に特化した徹底的なサポートを提供しています。

相田教授も「超分子プラスチックは大きな可能性を秘めている一方で、量産化や事業としての成立性など、多くの課題を乗り越える必要があります。東大IPCのチームが実務面から戦略面まで一貫して担ってくれることは、技術が世界を変えるインパクトにつながるための極めて重要な要素だと実感しています」とコメントしています。

東大IPCのインキュベーションパートナー高岡淳二氏も、「本グラントを活用し、超分子プラスチックの商用化に向けた物性の最適化、サンプル製作、経済性試算などを進めるとともに、国内外の顧客候補およびに超分子プラスチックの商用化を推進していきます」と、今後の展開に期待を寄せています。

多くの研究者が素晴らしい技術を持っていても、商用化のための専門知識やリソースが不足しているのが現状です。東大IPCの「スタートアップ創造プログラム」は、そんな課題を解決するために、初期段階から事業構想、資金計画、グラント獲得支援、知財強化、顧客・パートナー開拓といった、商用化に必要な実務を一貫して支援しています。さらに、最大1,000万円の商用化資金を提供する「Launch1000」というプログラムも立ち上げ、日本のディープテックスタートアップエコシステムの構築・拡大を目指しています。