なぜ今、この拠点が必要なの?
最近よく耳にするデジタル人材不足。AIの進化など技術の進歩はとどまることを知らず、企業が求める人材もどんどん多様化しています。しかし地方では、「学ぶ場所」「実務を経験する場所」「企業と出会う場所」がバラバラに存在しているのが現状です。
これにより、若者と企業が十分な情報を知らないまま出会ってしまい、採用のミスマッチが起きてしまうことも少なくありません。若者も、社会にどんな仕事があるのか、どんな力が求められるのかを知る前に、進路を決めなければならない状況に置かれていることが多いようです。
SISアカデミーは、こうした課題を解決するために、技術やスキルだけでなく、人と企業が互いを深く理解し、納得して関われるような「やさしいデジタル」人材の育成・トレーニングを目指し、SIS-DCLを立ち上げました。

どんな活動をするの?5つのステップで成長をサポート!
SIS-DCLでは、スキルを身につけてすぐに就職、というわけではなく、リアルな企業と関わりながらお互いの理解を深めるプロセスを大切にしています。元教師でデジタル推進委員の資格を持つ支援員が常駐し、一人ひとりの成長をサポートしてくれるとのこと。

具体的な活動は以下の5つのステップで進みます。
STEP1|身近なデジタルコンテンツ制作から関わる
まずはSISアカデミーのデジタルコンテンツ制作に携わり、小中学生のスポーツ活動サポートや情報発信を通じて、デジタルに触れることからスタートします。コンテンツ制作やデータ分析など、個人のレベルに合わせた役割を担当し、「学ぶ前に関わる」ことを重視しています。
STEP2|NPO法人運営補助を通じて、仕事の裏側を知る
次に、NPO法人SISアカデミーの経理や事務、運営業務の一部を体験。組織がどのように成り立ち、仕事が回っているのかを体感することで、スキルだけでなく責任感や業務理解を深めます。
STEP3|「人生、何周目?」番組制作を通じて、企業を知る
対談コンテンツ「人生、何周目?」の制作に関わりながら、企業の社長やキーマンの話に触れる機会があります。企業の考え方や価値観、仕事の背景を学ぶことで、条件だけではない「どんな企業か」を理解していきます。
STEP4|BPO・インターンによる“お試し実践”
企業からのBPO業務(業務プロセスアウトソーシング)やインターンを通じて、実際の業務に段階的に関わる機会が設けられます。会員と企業が互いに情報を共有しながら、無理なく関係性を深めていくことができます。
STEP5|相互理解を前提としたマッチング・採用
上記のプロセスを経て、会員と企業が互いに納得した場合に、採用や継続的な業務委託へとつながります。「思っていたのと違った」というミスマッチを防ぐための工夫が凝らされています。
運営の仕組みと今後の展望
SIS-DCLは、企業からの協賛・広告パートナーシップと会員の月額システム利用料を組み合わせたモデルで運営されています。企業の協賛は、単なるPRだけでなく、人材育成や採用、ブランディングにつながる関係づくりとして位置づけられているようです。

会員の月額利用料は以下の通りです。

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正会員
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社会人:月額5,000円(税込)
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大学生:月額4,000円(税込)
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高校生:月額3,000円(税込)
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賛助会員
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中学生:月額2,000円(税込)
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小学生:月額1,000円(税込)
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今後、SIS-DCLは島根県との連携を深め、地域の課題と人材育成を結びつける取り組みを進めていく予定です。特に、少子高齢化や人口流出が進む山間部や海沿いの地域にサテライト拠点を展開し、地域の特色に合わせたデジタル拠点を構築していくとのこと。地方に住みながらも、日本全国や海外とつながる働き方・生き方を学べる環境づくりを目指しています。


NPO法人SISアカデミーの想い
NPO法人SISアカデミーは、11年間にわたりスポーツを通じて人が育つ現場を見続けてきた団体です。単に競技力の高い選手を育てるのではなく、自分で目標を設定し、それに向かって考え、行動し続けられるリーダー人材の育成に力を入れてきました。その中で培われた「人は関係性の中で育つ」「経験を通して自分の軸をつくる」「スキルは目的があってこそ意味を持つ」という考え方が、SIS-DCLの運営にも活かされているそうです。
教育現場を離れ、現在は経営者や企業と向き合いながら新しい価値創造に挑戦している理事の中村優さんは、次のようにコメントしています。
「正しさに縛られるより、楽しさを信じて動く方が、新しい道はひらける。自分を飾らず等身大のままで、人や仕事と関わり続け、『やさしいデジタル』を実現できる人材の育成に携わっていきます。」

SISアカデミーは、スポーツ事業、デジタル人材育成事業(SIS-DCL)、次世代トレーナー育成事業(SIS-TAP)など、多岐にわたる活動を展開しています。2026年4月からは株式会社アリオンと共同事業体を組織し、公共施設の指定管理業も開始するとのこと。営利法人と非営利法人の強みを掛け合わせ、独創的な地域再生にも積極的に取り組んでいく姿勢です。

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NPO法人SISアカデミー 公式HP:
https://sbi2045.com/ -
しまねデジタルソーシャルイノベーションチャレンジ事業:
https://www.pref.shimane.lg.jp/life/information/joho/IT_riyou/sdsic.html
SIS-DCLの取り組みは、地方におけるデジタル人材育成と雇用創出の新たなモデルとして、これからの地域社会に大きな影響を与えることでしょう。今後の展開にも注目が集まりますね!



